SUPERCONDUCTIVITY COMMUNICATIONS, Vol.5, No.4, Oct. 1996, Article 12

NSF, DOE が日本の超電導開発状況を調査

 全米科学財団(NSF)とエネルギ−省は Loyola College in Maryland のいわゆる JTEC (Japanese Technology Evaluation Center)調査を通じて、日本および同時に独の超電導開発状況の視察調査を行ない、このほどその報告書の原案が公表された。調査は本年7月8人の産官学を含むチームで構成された米国視察団が日本の主な企業7社、電力会社、電力中央研、NEDO、金材研、高エネルギ−研、ス−パ−GM(超電導発電機研究組合)、超電導工学研、山梨マグレブ実験所、東海大、東大などを視察懇談することで作り上げたもの。独では5社とカ−ルスル−エ研究センターを訪ねている。
 調査団は米国の開発体制の特色として を挙げ、日本と独の印象は以下のように要約されている。
 まず、日本は:  一方、独は:  そして、米国の研究開発への示唆として:  この10年間の米国の達成した主なパワ−関連高温超電導開発事項として、を挙げている。
 個々の事例については、まず線材開発では: 電力システム関連では:  冷凍機についてはとしている。
 この報告者原案について、インタヴュ−を受けた一人として、東大工学部北沢宏一教授は「ほぼ予想された内容で、調査団は来る前から日本の状況は良く把握していた。これは、ISTEC、NEDO、Super-GM などを含め、最近の日本の広報活動がしっかりしているためで、いたずらに疑心暗鬼を誘った面がある過去の情報流通不足が解消されており、両国のコミュニティが安心して交流できる素地が築かれて来ていることを評価できる。ただし、この報告書は、これを基に、今後、米国の超電導コミュニティが連邦政府に働き掛けを行なうために使われると考えられるので、その観点から判読する必要があるだろう。たとえば、この内容が雑誌 NATURE などで”日本の予算の半分で互角以上の米国の成果”といった引用のされ方をしているが、そのことは先方も承知のうえでやっていることである。むしろ、重要なことは、国際協調の必要性などが述べられている点などに注目したい。対等なパートナーの関係を今後も続けることが良い雰囲気をこのコミュニティに継続させるだろう。」とコメントしている。

(JJY)


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