この総合評価に対し、JR東海の葛西社長は、「10年あまりの技術開発が所期の成果を上げたと評価され、極めて意義深い」と述べ、（財）鉄道総合技術研究所の副島理事長は「日本独自の開発成果が高いレベルにあることを評価されたことは大きな喜びであり、次のステップの課題解決に向け、真摯に技術開発を行っていく」とコメントしている。

　評価委員会で指摘された課題の解決のために、（財）鉄道総合技術研究所とJR東海では、平成12年度からの5年間で、以下の技術開発を実施することとしている。（1）信頼性・耐久性の検証：車両の高速連続走行試験や、き電区分開閉器の高頻度動作試験等を引き続き長期的に実施して、信頼性、耐久性を検証する。（2）コスト低減技術：建設コストおよび運営コストの低減へ向けて、電気設備では電力変換器やき電システム、土木・電磁路設備ではガイドウェイや地上コイル、車両設備では超電導磁石等、各々の設備・機器に関する改良や新方式の開発を行い、2001年度より順次、走行試験等で特性を確認する。（3）車両の空力的特性の改善技術：空力的特性を改善するため車両を改良し、2002年度から走行試験に供用して空気振動や車内騒音、車体振動の低減等に向けた開発成果の特性を確認する。

　5年間の主な試験スケジュールを表1に示す。平成14年度の色が薄くなり、斜めに線が入っているのは徐々に移行するという意味である。

　実用化に向けた技術上のめどが立ったということは、技術上の大きな問題がないという判断であり、5年間で技術のブラッシュアップに取り組む開発陣営は意気込んでいる。

（serendipity）